上司にお中元は贈るべき？金額・品物・会社での注意点

会社の規定を確認する

配属されて初めての夏を迎えるころになると、上司へお中元を贈るべきなのかどうかというところで迷うことになります。 作法の本には目上の方への贈り方が書かれていますのでそれに従えばよいように思えますが、会社という場では、その前に別の関門が一つ待っています。

「虚礼廃止」として社内の贈答そのものをやめた会社は少なくありませんので、そもそも贈ってよいのかどうかというところを、いちばん先に確かめておくことになります。 就業規則やコンプライアンス規程に書かれていることもありますし、 公務員であれば、国家公務員倫理法などで利害関係者からの贈答が制限されています。

そもそも受け取れない立場にある相手のところへ品物を送ってしまうと、その方は受け取りを断ったうえで、送り返すという作業まで引き受けることになってしまいます。 こちらは日ごろの感謝の気持ちで送ったつもりであっても、受け取った側にとっては、そこから余計な手間だけが生まれることになってしまいます。

規程を調べるときは、社内の文書検索で「贈答」や「儀礼」といった語を入れて探してみてください。それらしい記述がどこにも見当たらないのであれば、総務のほうに一言尋ねておけば、規定の有無をその場で確かめられます。

同僚との足並み

規定で禁じられてはいないと分かったところで、それでもすぐに決めるわけにはいきません。 同じ部署の誰も贈っていない中で自分だけが送ってしまうと、それが上司の口から周りへ伝わったときに、社内でひときわ目立つことになります。

上司へ贈るかどうかというのはひとりで決めないほうが穏当で、贈るにしても贈らないにしても、周りと同じ形にそろえておくほうが収まります。 そろえておけばそこから余計な話が広がることもありませんので、まずは同僚がどうしているのかを確かめるところから始めてください。

部署で連名にしているのであれば、そこへ加わっておくだけで足りることになります。連名に入ったうえでさらに個別にも贈ってしまうと、 同じ部署の中で一人だけ形が違うということになりますので、そこだけは重ねないでおいてください。

とくに世話になった上司がいるというような場合であっても、その気持ちはお中元という形にはしないほうが収まります。 何かしてもらったその都度にきちんとお礼を伝えておけば十分に伝わりますし、年に二回の贈答という形にしてしまうと、相手の側に返礼の負担のほうが生まれます。

金額の目安

贈ると決めたところで、今度はいくらのものを選ぶかというところが残ることになります。 日ごろ世話になっている相手ですので少し良いものをと考えたくなりますが、上司への贈り物の場合には、額を上げることがそのまま逆の方向に働くことになります。

上司という相手は、部下から贈られたものをそのまま黙って受け取れる立場ではありません。 額が大きくなればなるほど、そこで何かを返さなければという気持ちが働くことになりますので、 値段を上げることが、そのまま相手への負担に置き換わっていきます。

連名で贈るのであれば、一人あたり千円から二千円ほどを出し合うことになります。人数がそろえば合計として形の整う額になってくれますし、 一人あたりの負担も軽くなりますので、そのぶん長く続けやすい形になります。

直属の上司と部署の上長とのあいだで、包む額のほうに差をつける必要はありません。どちらも五千円ほどにそろえておけば、 万一その話が両者のあいだで出たとしても、そこで気まずくなるということがありません。

品物の選び方

額が決まったところで、では実際に何を選ぶのかというところで、また手が止まります。 上司の好みまでは分かりませんし、家族が何人いるのか、何を口にしないのかといった家庭の事情も、こちらからは見えないままです。

唯一の手がかりになるのが家族構成のほうで、そこだけは日ごろの職場での会話からも見えてくることがあります。単身なのか、家族が多いのかによって、 向いている量も種類もはっきり変わってきますので、そこだけ押さえておけば品は選べます。

商品券や現金を避けるのは、受け取った側に包んだ金額がそのまま分かってしまうからになります。 目上の方に対しては失礼にあたるとされてきましたので、額が決めきれないからという理由でこれを選ぶようなことはしないでおいてください。

時計や筆記具、カバンといった品のほうには「勤勉に」という意味があるとされてきました。部下の側から上司へ贈るということになると立場が逆になってしまいますので、 履物や靴下、下着といったものと並んで、この場面では選ばれてきませんでした。

避けたほうがいいものを詳しく見る

送り先と宛名

品物が決まったところで、今度はそれをどこへ送るのかというところで迷うことになります。 会社宛にすれば確実に届きますし住所を調べる手間もありませんが、その届き方には一つだけ引っかかる点があります。

会社宛にするとほかの社員の目にも触れるという点が、そこで引っかかってきます。贈っていない同僚がそれを目にして気にすることもありますし、上司の側にしても、周りが見ている場所では受け取りにくくなりますので、 送り先は自宅にしておくのが基本になります。

宛名のほうには、部長や課長といった役職を付けないでおいてください。会社の関係としてではなく個人として贈るものになるためで、 自宅へ届く荷物に部長や課長といった肩書が入っていると、そこだけ職場の空気が持ち込まれることになってしまいます。

送り状を先に出しておけば、荷物のほうだけが突然届くということにはなりません。親しい相手であれば省いてしまっても差し支えありませんが、上司が相手ということであれば、一枚出しておくほうが丁寧な形になります。

送り状の書き方と例文を見る

異動・退職したら

何年か続けているうちに、上司のほうが異動になったり、あるいは自分が別の部署へ移ったりという場面が、いずれ訪れることになります。 そこで贈答を続けるべきなのかどうかというところが、あらためて問題になってきます。

やめるきっかけがないまま何年も続いていたのであれば、ここがちょうどよい区切りになります。 直属の上司ではなくなった時点で関係の性質そのものが変わりますので、そこで途切れたとしても、相手のほうも不自然には思いません。

上司が退職したあとも続けるかどうかというところは、仕事を離れてもつきあいが残っているかどうかで決まってきます。 年賀状のやり取りが続いているような相手であれば続けて構いませんし、職場だけの関係だったのであれば、そこで区切ってしまっても差し支えありません。

自分のほうが退職するという場合も、その年のところで区切ってしまって構いません。やめ方そのものに迷うということであれば、失礼にならない形については別の記事のほうにまとめてあります。

失礼にならないやめ方を見る

よくある質問

まとめ

• まず会社の規定を確認します
• 上司本人には尋ねません
• 同僚と足並みをそろえます
• 一部の上司にだけ贈ることはしません
• 金額は5千円を目安にします
• 商品券と現金は避けます
• 送り先は自宅にし、個人名で送ります
• 異動や退職をやめる区切りにします

本記事で紹介している金額や作法は一般的な目安であり、地域やご家庭、業界の慣習によって異なる場合があります。お勤め先や取引先の規定によって贈答が制限されていることがありますので、事前にご確認ください。